現場作業者がウェアラブルカメラを装着し、監督者が現場事務所から遠隔支援を実施しました。 

• 既存資産（iPhoneとTeams）の組み合わせで使用可能
• 監督者が視認しやすく、ストレスが無い（ブレ補正機能が優秀）
• 現場と事務所をリアルタイムで繋いで活用可能

監督者が適時、遠隔支援をすることにより、業務効率がUPしました。

残業時間をひと月当たり10時間/人削減できました。その結果、残業代も年間で360,000円/人削減できました。

残業規制（罰則付き）は、建設業ついては2024年4月からの適用となりますが、その他の業界（一部を除く）では、既に適用が始まっています。業界を問わず、弊社の業務用ウェアラブルカメラを活用した遠隔支援ソリューションを導入して、業務の効率化を図り残業時間の削減に繋げた企業様は多数いらっしゃいます。同様に残業規制（残業時間の削減）対応についてお困りの企業様は、一度、弊社遠隔支援ソリューションの導入について、ご検討いただけますと幸いです。

また、残業だけでなく、出張の削減にも効果的なソリューションとなります。